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『思想地図β vol.2』津田大介「ソーシャルメディアは東北を再生可能か」


思想地図β vol.2思想地図β vol.2
(2011/09/01)
東浩紀、津田大介 他

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個別に感想を書いていくといっておきながら、もう一月以上すぎてしまいました。
というわけで、津田さんの論考です。
すでにツイッターやブログなどで、たくさんの反響があったようで、
著者の取材や提案については、いろいろな意見がだされています。

未読のかたのために、おおざっぱな内容について。

「連絡手段」としてのソーシャルメディア

携帯電話ネットワークで、震災時に大量の安否確認メールが送信、大混雑。
ツイッター、ミクシィ、フェイスブックなどのメッセージ機能はリアルタイムで。

「救援手段」としてのソーシャルメディア

震災直後の情報入手手段は、テレビ(ワンセグ)・ラジオ。
ツイッター経由による救援要請、その情報の確認プロセス。

生活情報を補完するメディアに

現地のローカルメディアや自治体が、震災後にツイッターアカウントを開設。
インフラ復旧、炊き出しや給水、ガソリンなどの生活情報を被災地の人へ。

メディアの相互連携が起きた

NHKやフジ、TBSが、震災特別番組をUSTやニコ生でサイマル放送。
「NHK科学文化部」など、マスメディアが積極的にツイッターを活用するように。

一時情報源としてのソーシャルメディア

政府や東電などの記者会見(のち統合)をネット中継、「一時情報源」になる。
各分野の専門家が情報を発信、それらを振り分ける「情報ハブ」の存在。

メディアで伝えられない避難所の問題

避難所リーダーの責任感から、外部からのソーシャルキャピタル流入を妨げる。
「弱者は善良である」の前提をマスメディアが崩さない。

機能不全を起こす自治体

膨大な量のタスク処理が追いつかない。「平成の大合併」による弊害。
「絵にならない」から、南相馬市をはなれた大手メディア記者。

復興の鍵はローカルコミュニティにあり?

「伊里前契約会」“講”からのローカルコミュニティによる、行政に頼らない復興計画。
豊間地区復興プラン。直接国と交渉することで、実現速度を上げたい。

欲しいものは「情報」、それをつなぐソーシャルメディア

結びつきが強いローカルコミュニティの再定義。
その資産をソーシャルメディアを通じて最大化。

ぼくが印象にのこった(付箋をつけておいた)のは、この文章でした。

(p71)
個人的には、被災地を取材すればするほど
「行政に期待してもムダだ」という思いが日々強くなっている。
行政に期待するのではなく、
強固なつながりを持つローカルコミュニティに外部から支援金を集める仕組みを作り、
そのコミュニティのリーダーに大胆に裁量権を与え、勝手に復興させるー
それが「足手まとい」の東北を見捨てたい国と、
自分たちのコミュニティを中心として、勝手に復興したい東北
どちらにとっても幸せなのでは、とも思うようになった。


このことは、被災地だけのはなしではありません。
復興支援のみならず、原発問題、食品汚染、瓦礫うけいれ…などなど、
ぼくがいる松山市でも、さまざまな問題がうずまいています。

ただ行政がなにか手をうつのを、じっとまっているだけではいられません。
じぶんたちの手で、なにかできることはないのかと、
いろんな立ち位置のひとたちが、それぞれのかんがえでうごいています。

ぼくじしん、それまでまったく面識のなかったひとたちと、
いろいろなあつまりで顔をあわせるようになりました。
強固なつながりがあるわけではないので、
ローカルコミュニティというのとは性格がちがう、ゆるいつながりではあります。

ただ、ソーシャルメディアを介してつくられた、このつながりから、
なにかあたらしいこころみができるのではないか、と期待してもいます。
一過性の市民運動でおわらせない、もっと継続的なことを。

つよい意志をもってその活動をつづける、というのもだいじですが、
ふだんの生活のなかで、そのながれのひとつとして、
ソーシャルメディアによる活動を位置づけること。

まだ具体的になにか見えているわけではありませんが、
被災地でおきているうごきは、ここでもつながっていくはずだとおもっています。

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